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・＝・＝・ 中国関係オンライン日本語総合誌 ・＝・＝・
Ka Sei Wa Go
華 声 和 語
Hua Sheng He Yu
＝＝ 第436号 ＝＝
2002年（平成14年）12月24日発行 1994年（平成6年）11月 1日創刊
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目 次●com/j2002/12d.txt
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新聞簡訊●
中日関係●日中経済協会代表団、中国訪問
在日随想●忘年会……………………………………………………………………暁耘
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【新聞簡訊】
★[12/24] 中国人民銀行２４日発表の元レートは次の通り。（単位、元）
日本円（１００円） ６・８７７２
米ドル（１００ドル） ８２７・７５
香港ドル（１００ドル） １０６・１２
ユーロ（１００ユーロ） ８５０・０１
★[12/23] 共同通信によると、中国国家品質監督検査検疫総局はこのほど、自動
車のリコール（無料の回収・修理）に関する規定を近く公布することを明らかに
した。中国には自動車リコール制度がなく、三菱自動車工業のＲＶ車パジェロの
ブレーキ欠陥問題が表面化した昨年２月以降、制度への関心が高まり、同総局が
草案づくりを進めていた。草案では（１）安全性が国と業界の基準に達していな
い（２）欠陥のため人や財産に損害を及ぼしたか、及ぼす恐れがある―場合をリ
コールの対象とし、期間は販売開始から１０年と定めている。
★[12/23] 時事通信によると、中国は来年１月１日から、輸入関税の平均税率を
１２％から１１％に引き下げる。３０００余りの品目が対象になる。新華社が国
務院（内閣）の関係部門から得た情報では、農産物の平均税率は１８．１％から
１６．８％に、また、工業製品は１１．４％から１０．３％に下がるという。
★[12/22] 時事通信によると、日本外務省は２２日の復活折衝で、在外公館の警
備強化費約１億９０００万円の復活が認められた。５月の瀋陽総領事館事件を受
けた措置で、現地採用警備員を４５人増の６５０人、日本からの警備専門家派遣
を１０人増の３０人に拡充する。 海外での邦人サービス強化でも約１億４００
０万円が復活。海外赴任経験者を領事サービスで活用する「領事シニアボランテ
ィア制度」創設や、在外公館休館日の２４時間電話対応サービスの拡充を行う。
★[12/22] 読売新聞によると、富士通は２１日、ハードとソフトの両面で中国市
場に本格進出する方針を明らかにした。年内に本社内に「中国推進室」を設けて
事業計画をつくり、中国での売上高を２００５年度に現在の４倍増となる１５０
０億円以上に引き上げる。中国が世界貿易機関（ＷＴＯ）に加盟してから１年が
たち、「税制が突然変更されるなどのリスクが低くなった」（富士通）ことや、
主要な顧客である日本の大企業が相次いで中国に進出しているため、中国での事
業展開を急ぐ必要があると判断した。
★[12/22] 毎日新聞によると、２２日付の香港紙「明報」は、中国の著名な企業
家たちが最近、創業時に借金踏み倒しや粗悪品販売など商業道徳に反する手法を
使い、企業を成長させてきたことを告白したと伝えた。中国では今年、富豪に対
する摘発が強化されたが、企業トップによる「集団懺悔」は話題を集めそうだ。
同紙は「中国の指導層に影響力を強める企業家に対し、各界の注目が集まるなか、
身に危険が及ばない過去の問題を明らかにすることで心理的な負担を減らそうと
したのだろう」と論評している。
★[12/22] 共同通信によると、中国サッカー協会は２２日、北京市内で記者会見
し、オランダ人のアリー・ハーン氏（５４）の中国代表チーム監督就任を発表し
た。ハーン氏は元オランダ代表で、１９７４、７８年のワールドカップ（Ｗ杯）
出場時のメンバー。監督としてはオランダ１部リーグのフェイエノールトなどで
指揮を執った。ハーン氏は、２００６年のＷ杯出場を目標に挙げている。
★[12/22] 時事通信によると、バスケットボール男子のアジアジュニア選手権は
２２日、クウェートで行われ、２次リーグ２組の日本は中国に８５−８３で競り
勝ち、同リーグ通算２勝１敗とした。
★[12/21] 毎日新聞によると、１９３７年１２月中旬に始まった旧日本軍による
南京大虐殺から６５年。当時、「長江デルタで市民３０万人以上が虐殺された」
と上海から打電しようとし、日本人検閲官に差し止められた英紙記者の電報記事
コピーを２１日までに共同通信が入手した。犠牲者数について、中国側の公式見
解は南京だけで３０万人とするが、日本では数千人〜２０万人など諸説あるが、
『外国人の見た日本軍の暴行』（評伝社）では、この電報を下敷きにしたとみら
れる記述で、長江デルタで「戦闘によって少なくとも３０万人の中国人が犠牲と
なった」と書かれている。
★[12/21] 朝日新聞によると、江沢民国家主席（前共産党総書記）のブレーンと
して、同氏が唱えた「三つの代表」思想を理論面で主導した党中央政策研究室の
王滬寧・副主任（４７）が、１１月の党大会後に同室主任（閣僚級）に昇格して
いたことが２０日わかった。中国筋が明らかにした。政策研究部門の責任者に側
近が就任するのは、江氏の影響力の表れと言える。
★[12/21] 共同通信によると、２１日付の香港英字紙サウスチャイナ・モーニン
グ・ポストは中国共産党筋の話として、北京市長に孟学農・副市長が、上海市長
に韓正・副市長がそれぞれ昇格する見通しだと伝えた。北京市長は来月、上海市
長は２月、それぞれの市で開かれる人民代表大会で選出される予定。現在の北京
の劉淇市長、上海の陳良宇市長はいずれも兼任している市党委書記に留任する見
通しという。北京、上海での市長交代は若い世代を起用するという党中央の意向
に沿ったものという。孟氏は２００８年の夏季オリンピック、韓氏は１０年の万
博開催の準備に取り組むことになる。
★[12/21] 共同通信によると、２１日の中国英字紙チャイナ・デーリーは、紀元
前の春秋戦国時代に建造が始まったとされる世界文化遺産、万里の長城（全長約
６３００キロ）が、農民がれんがをはがすなどしたために損壊が進み、半分以上
消失したと伝えた。８月初旬から１カ月半、中国の専門家が実地調査した結果と
して伝えた。調査に対し「この壁が長城とは知らなかった」と答える住民が多く、
住民の知識不足に問題があるとしている。
★[12/21] 読売新聞によると、２１日午前２時ごろ、台北発マカオ行きの復興航
空の貨物機（ＡＴＲ７２型）が台湾の澎湖島南西沖約２６キロ付近の海上に墜落
した。同機には台湾人の乗員２人が搭乗。テレビ報道によると、台湾軍が現場海
域で同機の残骸を発見したが、天候が悪く捜索は難航しているという。
★[12/20] 朝日新聞によると、上海の浦東地区で建設が進んでいた磁気浮上式リ
ニアモーターカー線が来年１月１日から試験的に運行を始める。ドイツの技術に
よる同方式は、中国政府が進める北京―上海間高速鉄道計画の有力な候補で、日
本の新幹線方式と採用を争っている。リニア線の運行結果は、高速鉄道の採用技
術に大きな影響を与えるとみられており、選択は大詰めを迎える。中国当局は、
両方式の優劣はほぼ研究し尽くしたとみられ、残る判断材料は、実用化したリニ
ア線のデータのみとなっている。
★[12/20] ＮＨＫによると、日本に帰国した中国残留孤児６００人余りが、日本
国に２００億円余りの損害賠償を求める訴えを起こしたことについて、福田官房
長官は午後の記者会見で「訴状の内容を見た上で、どのような問題点があるか厚
生労働省を中心に対応を考えると思う。実情がどうなっているかを勘案した上で、
判断すべき問題だ。すぐにどうこうするといっても国民の税金で処理しなければ
ならない問題であり、政府としては慎重に対応しなければならない」と述べた。
★[12/20] 共同通信によると、グリーンスパン米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）
議長は１９日、ニューヨークでの講演後の質疑応答で、中国のデフレ圧力が米国
に波及しつつあるとの議論は「大きな誇張だ」と述べ、中国経済は米国の物価に
とって脅威になってはいないとの認識を示した。また議長は金融当局の口先介入
について、行動を伴わなければ口先だけで相場を動かすことはできないと語った。
★[12/20] 人民網日本語版によると、中国科学院システム研究所、国家統計局農
村調査総隊、中央テレビ市場調査株式有限公司はこのほど、視聴者を対象に最も
好きなテレビ番組についてアンケート調査を行い、第１位に「天気予報」が選ば
れた。５年前と同様、余暇時間の活用方法では「テレビを見る」が１位の座を維
持。次いで「家事」、「友達の家でおしゃべり」、「子どもの世話」、「読書」、
「新聞を読む」、「ショッピング」が続いた。
★[12/19] 朝日新聞によると、外交部の劉建超・副報道局長は１９日、０４年ま
でにミサイル防衛（ＭＤ）を初期配備するとした米国の方針を「国際的、地域的
な安全を損なうべきではない」と批判した。同時に「米国と日本がＭＤ協力を強
めるのは、地域の安定と安全に消極的な影響をもたらす恐れもあり、憂慮してい
る」と述べた。中国は米国のＭＤ計画について、自国の弾道ミサイルが無力化さ
れる懸念のほか、台湾にＭＤが配備される恐れもあるとみて、これまで強く反対
してきた。劉副局長は会見で「中国も国防の必要性に基づき軍事面の配置を行う」
とも述べ、ＭＤの配備には、それに対抗する軍事的措置をとる可能性を示唆した。
★[12/19] 読売新聞によると、創業７８年になる老舗の中小精密加工メーカー・
鈴木接点工業（東京・港区）が、中国の自動車部品メーカーに精密プレス加工技
術を売却して、日本での加工の一部をやめることが１８日、明らかになった。日
本メーカーが技術を中国に売却する例は極めて珍しいが、日本の中小企業は後継
者難や銀行の「貸しはがし」などで厳しい経営を強いられており、今後、こうし
たケースが増えそうだ。日本のＭ＆Ａ（合併・買収）仲介会社「エムアンドエー
ジャパン」（本社・東京）の仲介で、加工技術の一部を上海市の「上海創斯達熱
交換器」に売却することで合意した。上海は鈴木接点の技術を使って作った自動
車部品を中国に進出している日米欧の自動車メーカーに販売し、売り上げに応じ
た権利使用料も支払う。
★[12/19] 時事通信によると、甘粛省玉門市付近で１４日夜、マグニチュード５
・９の強い地震があり、２人が死亡したほか、家屋の倒壊などで６万５５００人
に被害が出た。玉門市当局者によると、この地震で１万３３８０戸の家屋、５つ
の高速道路、３つの橋が倒壊した。余震も計７６回にわたり発生し、自宅を失っ
た人たちが仮設住宅などに避難しているという。
★[12/19] 人民網日本語版によると米インターナショナル・データ・コーポレー
ション社が１８日に発表した今年第３四半期の市場調査によると、中国国内のデ
ジタルカメラ販売で聯想デジタルカメラが２位（シェア１５・９％）にランクさ
れた。方正科学技術信息製品公司も４位に入り、今年前半までの国外メーカー独
占状態に風穴が開けられた。聯想デジタルカメラの短期間での急成長について、
同社の徐剛マーケット総括担当は「ＩＴ分野での蓄積が要因」と分析している。
★[12/18] 共同通信によると、１８日午前７時（日本時間同８時）ごろ、重慶市
郊外にある長寿県の長江で、貨物船が渡し船と衝突、渡し船が沈没し乗っていた
約４０人のうち、３０人余りが行方不明となった。乗客は小学校教師や付近の農
民らで、同県小岩子から対岸の江南鎮に向けて出発して間もなく、重慶から湖北
省の宜昌に向けて航行していた貨物船に衝突され、転覆沈没した。事故当時は雨
が降っていた上、霧で視界が悪かったという。
★[12/18] 毎日新聞によると、ホンダは、中国における四輪生産・販売合弁会社
・広州本田汽車有限公司（本社：広州市、総経理：門脇轟二、以下、広州本田）
の四輪生産能力を、２００４年春をめどに年産２４万台へ拡大すると発表した。
広州本田では既に、２００３年２月の完成を目指して、現在の生産能力５万台／
年を１２万台／年に拡張する工事を進めているが、拡大する中国乗用車市場のニ
ーズに応えるべく、さらなる能力拡大を決定した。２００３年は１１万２０００
台の生産を計画している。
★[12/18] 毎日新聞によると、ＮＴＴコミュニケーションズは、携帯電話などの
電子メールで、中日の漢字フォントを自動変換し、両国間で文字化けせずに送受
信できる新サービス「メール通」（中国語名・信通）を１９日から始める。中国
人留学生らを含め、中国と日本との手軽な情報交換に役立ちそうだ。サービスは
当初、ＫＤＤＩグループの携帯ネット「ＥＺｗｅｂ」で可能だが、今後、ＮＴＴ
ドコモやＪ―フォンにも対応する。
★[12/18] 毎日新聞によると、花王は１８日、来年１０月をめどに上海市で化粧
品の輸出販売を始めると明らかにした。中国政府がＢＳＥ（牛海綿状脳症、いわ
ゆる狂牛病）対策で化粧品輸入を禁止した影響で、当初の来春予定が半年ずれ込
むが、中国での化粧品事業に本格的に乗り出す。主力商品の「ソフィーナ」の基
礎化粧品を中心に輸出し、上海の百貨店１０店舗程度で販売。２〜３年内に広州
や北京市など主要都市に拡大したい考え。
★[12/17] 読売新聞によると、唐家セン・外交部長は１７日、北朝鮮の金正日総
書記の中国訪問について、「外相として、私はまだ聞いていない。北朝鮮もいろ
いろな意味で多忙で、今の時点ではないのではないか」と述べ、核開発問題など
の対応に追われる現状では、訪中はないだろうとの見通しを示した。北京の日本
大使公邸で行われた天皇誕生日祝賀レセプションに出席した際、記者団の質問に
答えた。唐外相の発言は、核開発をめぐって、北朝鮮が国際的に孤立しつつある
ことを反映したものと言える。
★[12/16] 朝日新聞によると、中国で使われている携帯電話の数が今年１１月末
時点で２億３１万台となったことが、情報産業省の最新統計でわかった。１６日
の新華社電が伝えた。昨年末から５５０９万台も増えており、ここ２年で２倍以
上の規模に膨らんだことになる。人口１００人当たり１５台が普及している計算
で、市場はさらに拡大しそうだ。携帯電話の普及とともにポケットベルが激減、
昨年末より１６３２万台少ない１９７３万台となっている。
★[12/16] ＮＨＫによると、インド洋に向けイージス艦が出港したことについて、
新華社は、横須賀基地での抗議行動を紹介した上で「日本のイージス艦派遣は軍
事的な理由ではなく、政治的な理由から行われるものだ。日本の軍隊はいま、憲
法の制限を突破して世界に向かおうとしている」と東京発で伝え、警戒感をにじ
ませ、「事を進めるに当たっては慎重に行動してほしい」と述べ、イージス艦の
派遣に反対はしないものの、中国などアジアの国々から反感や警戒感をもたれな
いよう慎重に行動すべきだとの考えを示した。
★[12/16] 読売新聞によると、大連市内の西崗区石道街の住宅街で１５日朝、ガ
ス漏れ事故が発生し、住民５人が死亡、２４人が中毒症状で病院に運ばれ、住民
約４２０人が一時避難した。
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【中日関係】
日中経済協会代表団、中国訪問
◎訪中団、中国指導部と会見できず
毎日新聞によると、中国を訪問していた奥田碩（ひろし）日本経団連会長（ト
ヨタ自動車会長）ら日中経済協会訪中団が、北京で予定されていた中国指導部と
の会見を直前になってキャンセルされる“事件”が起きた。関係者の間では「日
本軽視の表れでは」と動揺も広がっている。
中止の理由は「都合がつかなくなった」というもので、２０日夜に北京市内で
記者会見した奥田会長は「大変残念だ。（中国指導者とは）日中経済の重要性に
ついて話し合いたかった」と複雑な表情を見せた。今後の訪中では約束を明確に
取り付けるなど、方法を見直す考えも明らかにした。
◎国交正常化３０周年記念講演
ＮＨＫによると、日中経済協会の代表として北京を訪れている日本経団連の奥
田会長は、中日国交正常化３０周年を記念する講演会で、中日両国が相互理解を
深め、東アジア全体を一つの経済地域として捉えて成長に向けた協力関係を強化
すべきだという考えを強調した。
講演の中で奥田会長は、中日間の経済関係について「台頭する中国について日
本の中には国内産業の空洞化と結びつけ脅威ととらえる見方もあるが、中国の活
力は日本の新たな成長の梃子と考えるべきだ」と述べ、中国を脅威と捉えるので
はなく日本の成長にとっても歓迎すべきだという考えを示した。
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【在日随想】
忘年会
暁耘
日本にはいろいろな習慣がある。忘年会がその一つだ。日本に来てから４年た
つが、いま、いちばん心に残っているのはやはり忘年会だ。最初の２年間は、よ
く主人から忘年会の話を聞いていた。みんないっしょに食事をしながら、いろい
ろな話をしているうちに、その年の悲しいことや、悔しいことや、寂しいことな
どを忘れてしまって、皆が仲良くなるとのことだった。
私は２０００年の４月から、中国語を教えている。今まで教えたことがある生
徒さんは多い。２０００年の暮れ、生徒たちが私を忘年会に誘ってくれた。忘年
会に参加するのは初めてだった。会場に入ると、すごくいい雰囲気で、生徒たち
はとても親切にしてくれた。日本での生活に慣れるかどうか心配していた私だっ
たが、彼らの話を聞いているうちに、わたしは胸に熱いものがこみ上げてくるよ
うな気がした。
今年も、日本人の友達が私を小さな忘年会に誘ってくれた。３人の友達にはも
う半年も会ってなかったので、再会はどんなうれしいことだろうとワクワクする
思いで会場に向かった。
意外なことに１人の日本人の友達が２人の中国人の友達と一緒に来ていた。も
っと楽しくなった。忘年会中、皆、中国語を話したり、日本語を話したりして、
すごく友好的でなごやかないい雰囲気を作っていた。２人の中国人は研究生とし
て日本に来たのだが、日本語ができなかった。３人の日本人は今でも中国語を勉
強している。彼女たちは中国語を使ういいチャンスだとばかりに、一生厳命、話
しをしていた。私は、通訳したり、発音を時々直したりしてあげた。最後に、６
人でクリスマス・ツリ−をバックにして、記念写真を撮った。すごく楽しかった。
過ぎた時間は絶対に戻らないが、新しい年はこんなよい雰囲気の中でゆっくり
始まる。過去の悔しいことや、悲しいことなどを忘れることができれば、新しい
ことのために元気に頑張れる。こんなところに、日本の忘年会の意義があるのだ
ろうと思う。
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華声和語 編集担当：金 基孫 校正担当：濱田初美
編集局長：井上 徹、高橋 豊
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◎東北風：本編集部の中国語隔週誌
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